物価と金融政策への疑問が解けた!
こんにちは、ごんべ@疑問が解けた!です。
ここ数年は地上波TVを見る時間が減っているのですが、その分の時間はYOUTUBEを見る事が多くなりました!
とはいえYOUTUBEは当たり外れが大きいので、時間の無駄になることもあるのですが、今回は本当に勉強になった動画を下記貼付します!
↑いやー、今年1番良かった動画です!
渡辺努先生は「物価研究の第一人者」で超有名ですが、無料動画でここまで丁寧に解説してくれるのは感謝しかありません😭
私(ごんべ)は長年に日本の金融政策に不満を持っていますが、なぜ金融政策が後手に回るのか?
本当に論理的に説明されています👍
また、世間一般の人々のインフレ実感との乖離とか、エコノミストの予想が当たらない原因とか、本当に腹落ちする内容ばかりでした!!!
唯一、インフレ率目標が2%の理由のところだけ回答が無いのが残念ですが、長年疑問に思っていたことが氷解しました!
メディアの質問レベルが低すぎるというのは同意ですが、もっと日銀も時間を割いて説明するべきですよね😓
日本の家賃の硬直性が、金融政策が他国に対して別次元になっている要因なら、指標を改善するべきなのでは?
と思ったのと、そうは言っても日本の生活が安定しているのは急激な家賃変動が無いからという事もあるので、欧米が全部正しいという訳でもないのよね🧐
もともと日銀の金融政策だけでは出来ることに限りがあるので、政府(財務省)が減税などするなり対応しないといけないことをサボタージュしているのが、日本が長期低迷している要因なのは変わりありません!
まあ良くも悪くも今の時代のスピード感についていけない仕組みで、今後も変わらない可能性が高いので、日本にネガティブなのは変わらないのだが、今までと違った視点で考える事が出来るようになったのは大きな収穫でした!
サボタージュというより明らかに意図的に成長を抑制しているような雰囲気だが、なぜ政府や財務省がそのような政策をとるのかがどうしてもわからないのでなんとも言い難いところです。
きうちょ様
コメントありがとうございます!
本当にそうですよね!
日本経済のことなど全く考えることなく、自分たちの権力拡大のために動いている組織だと思われます。
税務署も自由に動かせるので、誰も歯向かえないというのが怖いところ。
歳入庁を作って分離しないとダメなのですが、安倍さんが亡くなってしまったので絶望的な未来しかみえません😣